所詮企業ですから、利益になると思えば動きます。
左翼からすれば、「日本が悪いんだから日本に反省を促して何が悪い」とばかりに自国を延々呪うかの様に罵倒して来て、それが利益になるから企業も乗っかって来ただけの話。
その方向で利益が出にくくなり、韓国や中国を批判したり自国擁護(人間ならそれが普通の思考だと思いますが)の内容の方が利益が出ると観るや、それ系の内容を載せる様な企業が出て来ました。
書店で平積みになってる本は、それ系の方が優勢です。
新聞が以前の姿勢のままでいられるのは、事件が有った事を知れれば良い的に新聞を購読している人達の中に、思想などは新聞にオマカセな人達がかなり居るからかもしれません。書いてある事を疑わない人達。朝日新聞は、随分講読者が減った様ですけど。
日本擁護で論ずれば、どうしても相手への批判が入ります。その逆の立場で論ずると日本批判になります。
既出のモノを、日本擁護に置き換えてみれば、それこそ「嫌韓を煽ってる！」になるでしょうね。
つまり、既出のモノは「反日を煽ってる」という事になります。延々煽って来たという事です。
韓国の新聞記事などを紹介までして、「日本はこんなに悪くてダメなんだ、韓国を見習え！」的にやり続けて来たわけです。
ところが、「アレ？何か違うんでないかい？」「おかしくないかい？」ていう意見が出だし、それが徐々に広まって行きました。
それをメディアは叩き続けました。その叩く理由が「ヘイト」「差別」です。「韓国の主張はおかしい」もヘイトだと騒いでしまったので、一般人でさえ堪忍袋の緒を切る人が出て来て、とうとう週刊文春まで『韓国は要らない』などとの見出しを打ってしまったのでしょう。放っておいたらいつもより売れただろう事は想像に難くありません。
案の定、国会議員までワアワア騒ぎ出しました。
某大学の韓国人は、「国連に言えばどうなるかな？」などと言う始末。
政府が発言したわけもなく、一民間雑誌に青筋立ててまくし立てるのがかえって怪しい。何が怪しいって、こんなアピールをすれば票が集まるとでも考えたのかな、という意味で怪しい。
日本在住の韓国人達は怯えて暮らしている、とか在日韓国人の気持ちを考えろとか、口角泡を飛ばすがごとくに「人権がー！」と叫びますが、政府の行動を指示していれば「韓国めが！」となりますわな、人間なら。
むしろ、声をあげなければ政府の行動が指示されているかどうか分からないじゃないですか。
『韓国は要らない』が売上良かったら、一応の目安にはなります。
文政権の発言を「盗人猛々しい」的に感じていれば、「韓国は要らない」ってなりますがな。
で、政権が変わってあんな発言しなくなったり行動をとらなくなれば、在日韓国人にも矛先は向かないでしょうね。
それを、韓国への批判自体をヘイトだと抑え込もうとすれば、韓国人自体への憎しみがガッツリ定着してしまいかねません。
何でもかんでも的にヘイト認定して歩いている、某大学院生(現在も在学してるか知りませんが)みたいな者に合わせるかの様な事を続けていれば、本当に韓国人自体への憎しみが定着してしまうでしょう。
発信力の無い、あるいは発信力が弱い人達(圧倒的に多いと思います)は、日本人との接触時にはなるべくこの話題を避けるんだろうと思いますし、日本人も避けて付き合うでしょうね。
『韓国は要らない』……「あらら、言っちゃってるよ」で互いに触れない様にするだろうと思われます。
でも、マスコミやら何やらが一方的に日本や日本人を叩き続けてると、そうもいかなくなってくるかもしれません。
まあ、『韓国は要らない』ぐらい何だってえの。これだけらやれ続けてたらそのぐらい言いますがな。韓国人は要らないって言うところまで行かないうちに、いい加減一方的に日本や日本人を叩くのを止めろ！
ところで、韓国人の半分がどうの10人に1人がどうのは、あの記事の流れの中で載せる様な事じゃないでしょうに。
小西ひろゆき国会議員は、実際にそうなのか根拠を調べたのか！的に言ってましたけど、『火病』という診断名が使われたほど朝鮮人特有の精神状態が在るのは結構知られている為、安易に「半分が」とか「10人に1人が」とか書くのはそれこそ韓国人に対して配慮しないとマズイと思います。
外交でやり合ってるうちは「個人は別」で済みますが、「半分が…」はそうはいきません、韓国人個人への視線に影響して来ますので、安易に引用するものではない、と思います。
まあ、小西議員の突っ込みはズレてると思いますけどね。
『韓国は要らない』は現状からするに、このぐらい言えなくてどうするんだ、といったところかと思います。
例え韓国政府が「日本は要らない」と言っても(遠回しに言ってる様に聞こえますが)、日本政府は「あら、そうですか、ホホホのホ」で韓国をスカして下さいな。
